自己目標の項目数は、推奨が1〜3項目で、全社一律型・職種別調整型・階層別調整型の3パターンから自社に合うものを選びます。自己設定型の行動目標を設計する際、見落としがちなのが「何項目設定させるか」という問いです。項目数が多すぎれば負担が増し、少なすぎれば評価が深まりません。3つのパターンの特徴と選び方を解説します。
項目数が評価に与える影響
期首の面談で「目標はいくつ立てればよいですか」と聞かれたとき、答えが決まっていない会社は少なくありません。項目数を決めずに運用すると、部署や上司によって項目数がばらつき、評価の公平性にも影響します。
項目が多すぎると、社員は日々の業務に追われて1つひとつの行動に手が回らなくなります。評価者も確認する量が増え、面談の質が下がりがちです。少なすぎると、その人の取り組みを評価するための材料が不足します。この間をとった目安が1〜3項目です。
項目数が決まっていないと、評価者の間で「あの部署は多い」「こちらは少ない」といった不公平感も生まれます。社員から見て説明のつく決め方にすることが、制度への納得感を保つ前提になります。
期首の面談では、項目数が多いほど1項目あたりに割ける時間が短くなります。「少ない項目を丁寧に」が、行動目標の質を保つコツです。
①全社一律型(全員共通)
全社員が同じ項目数(例:2項目)を設定するシンプルな方法です。ルールがわかりやすく運用負荷が最も低いため、制度導入初期に最適です。
説明会でも「全員2項目です」と一言で伝えられ、評価者の確認方法も統一できます。まず制度を定着させたい段階では、この方法から始めるのが現実的です。
項目数が全員同じであれば、社員間で「自分だけ多い」という不満も出にくくなります。
項目数を決めたら、目標シートの様式にも反映します。項目の欄があらかじめ決まっていれば、社員が迷わず書けます。
また、項目数は評価の重み付けとも関係します。プロセス評価全体の配点を変えない場合、項目が増えれば1項目あたりの配点は小さくなります。項目数を変えるときは、成果とプロセスの配点バランスも合わせて確認してください。明日からの一歩として、現在の目標シートの項目数が部署ごとにそろっているか、そろっていない場合はその理由を説明できるかを確かめてみてください。
②職種別調整型(間接部門のみ増やす)
成果数値が見えにくい間接部門(総務・経理・人事など)の項目数を多めに設定します。例えば営業は2項目、非営業は3項目。成果ウェイトが低い分、プロセス評価の比重を高めてバランスをとります。
営業のように成果が数字に表れやすい職種は、成果評価で評価の材料がそろいます。一方、間接部門は成果が数字になりにくいため、行動目標の項目を増やして評価の材料を補うという考え方です。
ただし、営業と非営業で項目数が違う理由を、社員に説明できるようにしておく必要があります。説明がないと、「なぜ自分だけ多いのか」という不満につながりかねません。成果ウェイトとの関係で調整していることを、制度の説明会で伝えておくと安心です。
③階層別調整型(役職者のみ増やす)
役職が上がるほど項目数を増やします。例えば一般職は1項目、役職者は2項目。多岐にわたるマネジメント役割を評価するために有効です。
役職者には、自身の業務に加えて、部下の育成や組織運営といった役割があります。項目数を増やすことで、そうした役割も評価の対象に含められます。
こちらも、役職者に多くの項目を課す理由を説明しておくことが大切です。「役割が多いから、見るべき行動も多い」と伝えれば、負担の押しつけではなく、役割に見合った評価の設計だと理解してもらえます。
3パターンの比較
3つのパターンの違いは、次のとおりです。
| パターン | 項目数の決め方 | 例 | 向く場面 |
|---|---|---|---|
| 全社一律型 | 全員同じ | 全員2項目 | 制度導入初期 |
| 職種別調整型 | 間接部門のみ増やす | 営業2項目/非営業3項目 | 成果が数値化しにくい職種がある |
| 階層別調整型 | 役職者のみ増やす | 一般職1項目/役職者2項目 | マネジメント役割も評価したい |
よくある質問(FAQ)
Q. 自己設定型の行動目標は、何項目設定させるのが適切ですか?
A. 推奨は1〜3項目です。項目数が多すぎれば負担が増し、少なすぎれば評価が深まりません。全社一律型、職種別調整型、階層別調整型の3パターンから自社に合うものを選び、内容や難易度は面談で上司と継続的にすり合わせます。項目数は、運用の負荷と評価の深さのバランスで決めます。
Q. 制度を導入したばかりの会社は、どの項目数パターンが向いていますか?
A. 全社一律型です。全社員が同じ項目数(例:2項目)を設定するシンプルな方法で、ルールがわかりやすく、運用負荷が最も低いため、制度導入初期に最適です。導入初期は運用負荷の低い方法から始めるのが現実的です。導入初期は、運用負荷の低い方法から始めるのが現実的です。全員共通で分かりやすい方式です。
Q. 総務・経理など間接部門の目標項目数は、営業と変えるべきですか?
A. 職種別調整型では、成果数値が見えにくい間接部門(総務・経理・人事など)の項目数を多めにします。例えば営業は2項目、非営業は3項目です。成果ウェイトが低い分、プロセス評価の比重を高めてバランスをとります。間接部門は成果数値が見えにくいため、プロセス評価の比重を高めて補います。
Q. 役職者の目標項目数を増やすのは、なぜですか?
A. 階層別調整型では、役職が上がるほど項目数を増やします。例えば一般職は1項目、役職者は2項目です。役職者は、多岐にわたるマネジメントの役割を評価する必要があるため、項目数を増やすことが有効です。役職者には、一般職よりも多岐にわたる役割があるためです。階層に応じた調整が必要です。
パターンの選び方と決めた後の運用
迷ったときは、次の順序で検討してください。
- 制度の導入が初めてなら、まず全社一律型で始める
- 運用してみて、間接部門の評価材料が足りないと感じたら、職種別調整型に切り替える
- 役職者の役割を評価に反映したい場合は、階層別調整型を検討する
項目数は、一度決めたら変えられないものではありません。運用の中で見直せる前提で、まずは負荷の小さい方法から選ぶと失敗しにくくなります。成果と行動の配点の考え方は、配点ウェイトの決め方で解説しています。
どのパターンにも一長一短があります。全社一律型は運用が簡単な反面、職種や役割の違いを反映しにくく、調整型は実態に合わせやすい反面、説明と管理の時間が増えます。自社の運用体制で無理なく回せるかどうかを、判断の軸にしてください。
たとえば従業員30名ほどで、営業と総務・経理が混在する会社なら、導入初年度は全員2項目の全社一律型で始め、1年運用してから間接部門の項目を調整する、という進め方が考えられます。まず全員が同じ形式に慣れることを優先します。項目数を増やす場合は、評価者の確認の負担も増えることを忘れないでください。
どのパターンを選ぶにせよ、目標の内容・難易度は面談の中で上司と継続的にすり合わせていくことが制度定着の鍵になります。
項目数が決まっても、内容が曖昧では評価できません。方向性・難易度・具体性をそろえる考え方は、自己設定型目標の3原則をご覧ください。自己設定型と付与型の組み合わせ方は、自己設定型 vs 付与型で整理しています。
運用を始めたら、期中の面談で、項目数が負担になっていないか、評価の材料として十分かを、社員と評価者の双方に聞いてみてください。現場の声をもとに項目数を見直していけば、制度は少しずつ自社に合った形になります。自社に合う項目数のご相談は、無料相談で承ります。




